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【要約&書評】2035 10年後の日本 ホリエモンの未来予測大全

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今回は、堀江貴文さん著の『2035 10年後のニッポン ホリエモンの未来予測大全』を紹介していきます。

皆さんは、10年後のニッポンはどうなっていると思いますか?

正直、10年後と言われてもピンとこないかもしれません。

しかし、今から10年後の未来を予測して行動することができれば、何もせず、気づいたら時代遅れになっていたなんてことを防ぐことができます。

そこで本書では、ホリエモンこと堀江貴文さんによって、10年後のニッポンについて、AI・日本経済・仕事・産業・テクノロジーの58のトピックについて未来予測が書かれています。

この記事では、本書の中から特に働き方と、私が個人的に衝撃を受けた未来予測について紹介していきます!

 


2035 10年後のニッポンの要約

日本人が出稼ぎに行くようになる

現在、日本には多くの出稼ぎ外国人労働者がいます。

最近では外国に出稼ぎに行く日本人が増えているそうです。

本書にもいくつか実例がのっていますが、日本で介護士として月収20万円で働いていた方が、英語を学びオーストラリアで働き始めたところ月収80万円になったそうです。

また日本で年収300万円だった寿司職人の方が、アメリカで年収8000万円になったという実例もあるそうです。

我々、日本人の給料は長年伸びていません。

この状態が長く続きすぎたことにより、多くの国民にデフレマインドが根付いてしまっています。

その結果、企業は原材料や燃料などのコストが上昇しても、値上げをすることができず、我々の賃金も余計に上がらなくなってしまいます。

とはいえ、生活必需品がどんどん高くなっているじゃないかと思われるかもしれません。

しかし、この値上げはロシアのウクライナ侵攻による原材料費や燃料費の高騰や円安の影響によるものであって、値上げ分が社員に還元されるわけではありません。

このような現状では、給料の上昇は見込めず、生活費は上がるが給料はそのままという状態で生活をしなければいけません。

そのため本書では、特にシェフなどの職人系の人材や介護士などのサービス系の人材は、より高い給料を求めて海外に出稼ぎに行くようになると書かれています。

もちろん稼げるかどうかは、職種や働く国によって変わると思いますが、収入を上げたいなら、日本国内だけでなく、外国も視野に入れることが必須になるのかもしれません。

 

 

リモートワークはどうなる?

リモートワークは、コロナ禍において一気に普及しました。

現在ではコロナも以前ほどは危険視されなくなってきており、リモートワークから出社に戻したという会社も多いと思います。

私も久しぶりに出社をしたら、朝の電車が満員で、「出社に戻した会社が多いんだな」と実感しました。

おそらく多くの方は、コロナ禍が始まる前、「リモートワークの方がのびのび仕事ができて生産性が上がる」「朝の満員電車から解放されて生産性が上がる」と思っていたと思います。

しかし現実には、リモートワークによって生産性が上がったと実感できている方は少ないのではないでしょうか?

なぜ、生産性を高めてくれるはずのリモートワークを導入しても、生産性が上がらないのか?

それは、リモートワークでは周りの目がないからです。

リモートワークでは周りの目がなく、ついついさぼってしまうという人が多くいると思います。

そのため、皆さんも周りの目があり、緊張感がある方が仕事が捗ると感じていないでしょうか?

また、リモートワークではチャットでのコミュニケーションが中心になります。

そういったチャットでのやり取りが苦手な人や、文面だけでは相手の感情が分からないと感じている方にとっては、直接会って話した方が仕事がやりやすいと感じてしまいます。

これらの理由から、大多数の人にとっては生産性が上がると思われていたリモートワークは、実際には生産性が上がるものではなかったということになります。

しかし、中には自分で自分をしっかり管理をして、リモートワークによって生産性を上げることができた人がいることも事実です。

そういった人は、これからもリモートワークの恩恵を受けることができ、家族と過ごす時間を増やしたり、副業に挑戦したりと、高水準のワークライフバランスを手に入れることができると本書では書かれています。

もしこれからのリモートワークを続けていきたいと考えているのであれば、リモート環境でもしっかりと成果を出す仕事術をみにつける必要があると思います。

私も、リモートが主体の仕事だからこそ、youtube活動ができている部分もありますので、これからの続けられるように本業も頑張りたいと思います。

 

スタートアップ人材の価値が高まっている

本書では、日本再生のカギはスタートアップ企業が握っていると書かれています。

スタートアップ企業は、新しいテクノロジーやアイデアを武器に、企業から短期間で爆発的な成長を目指していきます。

誰もが聞いたことがあると、アメリカのGAFAもスタートアップ企業です。

そして、現在低迷している日本経済を復活させるためには、こうしたスタートアップ企業の台頭が必要になっていきます。

スタートアップ企業というと、過酷な労働が当たり前になっていたり、その後に大手企業に転職しずらくなるといったマイナスなイメージがありました。

しかし、現在では優秀な人材を確保するために、労働環境が改善されたことによって、スタートアップ企業への就職者も増えてきました。

また、大企業もスタートアップ企業出身の人材を積極的に採用しようとしています。

多くの大企業では、新規事業を立ち上げたいが、それを任せられる人材が社内にいないことに悩まされています。

大企業の特性上、従来の事業にとらわれてしまうことで、イノベーティブな人材が育たないのです。

そこで、大企業がスタートアップ企業の経験を持つ人材を欲しがっているのです。

そのため、これからの時代はスタートアップ企業で成果を挙げる人が、大企業でも活躍し、高収入を手に入れることが出来るようになります。

特に若い世代の方は、早い段階でスタートアップ企業への転職を考えてもいいかもしれません。

 

電気代が安くなる!?

これまでは、働き方やキャリアについて未来予測を紹介してきました。

最後は、個人的に一番衝撃を受けた電気代が安くなる未来予測について紹介していきます。

電気代といえば、年々上がっているイメージがあります。

私の職場でも、「電気代高くなったねー」という話題が、毎月のようにでてきます(笑)

しかし、その電気代がこれから安くなる可能性があるのです!

そのカギを握るのが、電気自動車で有名なテスラが開発しているバッテリーです。

電気自動車にとってバッテリーは心臓ともいえるほど重要なパーツです。

バッテリーが弱ければ、自動車として使いものになりません。

そのため、テスラはバッテリーの開発に力を入れてきまいた。

そして、現在そのバッテリーは電気自動車のパーツだけでなく、家庭用の蓄電池にも使用することが出来るようになりました。

現在、テスラはPowerwallという家庭用蓄電池を売りに出しています。

Powerwallの容量は1台13.5Kwhで、これは一般家庭(三人家族)が一日に使用する平均電気消費量である12.2kwhを上回っています。

日本では夜間の電気使用量が割安になるサービスが多くあります。

そのため、夜間に電力をPowerwallに蓄電して、日中にそれを使用することで、毎月の電気代を節約することができます。

さらに、テスラはSolar roofという屋根設置型の太陽光パネルとPowerwallを一括制御して、大量の発電と送電を担う、仮想発電所の事業化にも力を入れています。

仮想発電所は、その名の通り、発電所を持たずに発電所と同じ役割を担うことができます。

発電所をもたないため、インフラコストを低く抑えることができます。

そして、実際に沖縄県の宮古島では、Powerwallが300台以上も設置されています。

そのため、今後テスラの仮想発電所の事業が軌道に乗れば、私たちの電気使用料金は大幅に安くなるかもしれません。

 

本書では、この記事では紹介しきれていない、堀江貴文さんの未来予測がたくさん紹介されています。

そのため、10年後のニッポンはどうなるのか知りたいという方は、ぜひ本書を読んでみて下さい!

 


ではでは。

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